『トップ１％の人だけが知っている「仮想通貨の真実』で仮想通貨との付き合い方を学ぶ
なんども言いますが、これほどまでにアゲインストである風潮であるからこそ、遅いだのなんだの言って思考停止するのではなく、理解を深める必要があると思っています。理解も何もない中で何か言うのは、食べたことがないのに、あーだこーだ言っている人と同義だと思う。
まだまだ落ち着きそうにないコインチェック。
マウントゴックスや本件を経て、どのように仮想通貨を管理すべきかを学ぶきっかけを与えられ、また僕たちはひとつ賢くなっただけで、仮想通貨自体の信頼は全く揺らいでいない。あくまで、取引所の問題。上記の記事にもあったが、仮想通貨をマネーゲームで終わらせてはいけないと考えている人たちは山ほどいるし、これで息絶えるものではない。実際に、取引所はこれからのも含めて名だたるIT企業が参入を発表している。その事実を考えると、大暴落したことや、今回の事件のことなどは、一過性のもので、悲観することではない。週末にテレビで少しコインチェック事件に触れているものを見たが、ひどい構成だった。明らかに頭の悪そうな実家暮らしの人が、この件で貯金全てが無くなったと言っていたが、内容を聞くと、ただ普通の判断ができずに、一番高騰しているタイミングでぶっ込み、それが半値以下になってしまったという話。普通の人ならやらない。それを大きく大げさに報道することで視聴率が稼げている。やっぱりテレビは、自分から情報を取りに行くことができない人のためのもので、電通が言うようなB層向けのメディアなんだなと改めて感じた。
本書は先ほど貯金が全てなくなったというような人が読むべき本で、仮想通貨との今後の付き合い方について、比較的文字数が少なく述べられていたので、読書が苦手な人でもすぐに読めてしまうと思う。
本来、仮想通貨は非中央集権的なものが多いが、それ故、中央集権的な権力者がその流れを拒む。みずほ銀行が主体で進めている仮想通貨'Jコイン構想'でベースとなると思われる有力な候補がリップル。リップルのシステムはもともと銀行が使うことを想定しているため、親和性があるが、中央集権的な要素が強いことから、ビットコイン支持者には良く写っていない。反逆的なビットコインは保守的な金融業界とはなじみにくいいため、国際銀行間通信協会もリップルを採用することになった。
通貨発行権という国にとっての最大の既得権益が、仮想通貨によって脅かされているが、一度起きてしまった革命は後戻りすることはできない。世の中に変革をもたらす商品の普及が10%を超えた時、つまりキャズムを超えたときに、その商品は一気にブレイクするという通説を理解しておく必要があり、それが近い将来やってくる。
先ほどのテレビの報道と同じく、本書でも世の中の仮想通貨に対する投機的な側面に警鐘を鳴らしています。お金を増やすルールは、いかに儲けるかではなく、いかに負けないようにするかであり、そして、お金を稼ぐのではなく、お金を殖やすというマインドセットが必要。また、一つの投資に集中するのではなく、分散させるハイブリッド・クワドラントという思考を持つことが負けないための手段の一つ。浪費は過去、消費は現在、投資は未来のためのものであり、それをひとつずつ記録していく。仮想通貨投資はあくまでポートフォリオのなかの一つであり、全てではない。
インターネットが普及したが、ほとんどの人がインターネットの使い方を勉強することなく、使い易いものなるように、インターネットの方向から近づいてきた。仮想通貨も、法的な環境整備が整えば、企業によるユーザーフレンドリーが進み、ユーザーも簡単に利便性を手に入れることができるようになる。しかし、先行者有利という言葉の通り、世の中はめんどくさいことを勉強して、率先してやった人間こそ有利になるという現実がある。
仮想通貨は、FXの歴史と同じような動きが予想され、これから益々ハードフォークにかこつけた詐欺が横行することも気をつけなければならないが、自分自身で働くだけでなく、自分の持っているお金にも働いてもらうという感覚を持って、100年人生の資金を計画的に調達するために投資リテラシーを高め、理解も何も無いなか食わず嫌いをするのではなく、手段の一つとして仮想通貨とも良い関係を築こうと思うことが必要と感じる。
